国際金融
経済指標を読み解く力をつけるために国際金融を勉強してみる。
注意。くろいぽんの解釈なのでウソを書いてるかも。
GNPとGDP†
中学校で習った。
- 国民総生産GNPはある国の居住者が生産した富。
- 国内総生産GDPはある国で生産された富。
もし，世界がA国とB国の2ヶ国だけで，A国の居住者がB国で生産しているなら，
- A国ではGNP > GDP
- B国ではGNP < GDP
A国がB国に工場を作るなど，対外投資している場合を考える。
- A国はB国に対する対外純資産が蓄積し，経常収支は黒字。
- B国はA国から借り入れしているから経常収支は赤字。
- 経常収支は実体的取引を表す。
- 資本収支は金融的取引を表す。
- 国際収支表は国の貸借対照表。
外為市場†
取引高の大きい市場は
- ロンドン 17:00
- ニューヨーク 22:00
- 東京 9:00
ニューヨークはロンドンの半分程度。東京はさらにその半分。
取引高の大きい主要通貨は
- USD 5
- EUR 3
- JPN 1
- GBP 1
- CHF 0
ほとんどは対ドル相場。
ポジションの定義を確認しておく。
- スクエアポジション 債権＝債務
- オープンポジション 債権≠債務
- ロングポジション 債権＞債務
- ショートポジション 債権＜債務
スプレッドとは売値と買値の差。
- 取引高が大きいほどスプレッドが縮小する。
- レート変動が大きいほどスプレッドが拡大する。
- 銀行間市場のUSDJPYスプレッドは10銭以下
- 対顧客のUSDJPYスプレッドは1〜2円！
為替レート†
- Nominal exchange rateとは僕らが一喜一憂している名目為替レート。
- レート表示には直接表示と間接表示がある。
- 直接レートとは外貨1単位の自国通貨建て価格
- 間接レートとは自国通貨1単位の外貨建て価格
- Effective exchange rateを実効為替レートという。
- 実効為替レートとは複数の外国通貨に対するある通貨の平均価値
- Purchasing Power Parity, PPPを購買力平価という。
- P1, P2を物価水準，Sを為替レートとするとP1 = S * P2となるという考え方がある。
- これによるとインフレ率が相対的に高い国の通貨価値は減価することになる。
- インフレ懸念→USD暴落？
- Real Exchange rateを実質為替レートという。
- 実質為替レートは2カ国間の物価水準の相対価格
- 物価水準としては以下のものかその変化率が用いられる。
- Consumer Price Index, CPI, 消費者物価指数
- Wholesale Price Index, WPI, 卸売物価指数
- Producer Price Index, PPI, 生産者物価指数
- 最近のメジャー通貨ペアにおいては為替レートの決定に物価水準は支配的でないと思われる。
- Covered Interest Parity, CIPをカバード金利平価という。
- 自国通貨建ての無リスク運用と外国通貨建ての無リスク運用+為替フォワードヘッジの収益率が等しいという考え方。
マネーサプライとマネタリーベース†
マネーサプライMは現金通貨Cと当座性の預金DDの和
銀行は預金DDの一定率rを法定準備預金BDとして日銀に預金する必要がある。
マネタリーベースMBは現金通貨Cと法定準備預金BDの和
預金は現金通貨の一定割合kであると近似する
以上より
- M = (1 + k) x DD
- MB = k x DD + BD = (k + r) x DD
よって
ここでmmは通貨乗数で
- mm = (1 + k) / (r + k) > 1
結論としてはマネタリーベースが増減するとそれより大きくマネーサプライが増減する。
- 中央銀行が自国通貨買い（売り）介入するとマネタリーベースが減少（増加）する。
- マネタリーベースは通貨当局にとっては借りているものだから負債。
- 資産である外貨を売却（購入）すると負債が減少（増加）する。
もちろん外為介入以外の要因，例えばrの変化によってもMBは変化する。
- 疑問
- 日銀の量的緩和政策というのはマネーサプライを増加させるということだからMBも増加するよね？
- 日銀砲（円売りオペ）は当然MBを増加させるよね？
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